Nyfiken Book selection 日本の書店で実際に手にとって見た
2011年 06月 24日
1.原発のウソ 小出裕章著
2.原発暴発論 鎌田慧(かまたさとし)
3.原発大崩壊 武田邦彦
4.食卓にあがった放射能 高木仁三郎
5.日本の原発どこで間違ったのか 内藤克人
6.脱原発 三河弘之、大下栄治
7.チェルノブイリの森 メアリーマイレオ
8.日本の原発危険地帯 鎌田慧
9.放射能汚染の現実を超えて 小出裕章
10.原発事故残留汚染の危険性 武田邦彦
11.放射能を防ぐ知恵 小若順一 今井伸
12.家族で語る食卓の放射能汚染 安斉育郎
13.検証 東電原発トラブル隠し原子力資料情報室 岩波ブックレット
14.
英国自治体発行 原子力防災マニュアル
15.内部被爆の脅威 肥田舜太郎、鎌伸ひとみ
16.これから起こる原発事故 別冊宝島
P56にチェルノブイリ原発事故によりスウェーデンにおける現在の放射能汚染地域の地図ならびに被害について詳しく地図が載っていて説明もあり、参考とされたい)放射能汚染があった時に生まれた子供の学力低下ということに関しては世界の学者の一部が述べていて、スウェーデンでは、当時生まれた子供の学力が低い、集中力がないなど途中で退学するなどの傾向を述べる学者もいるがはっきりした科学的な証拠を立証するのはむずかしい。スウェーデンは何年にわたっても成人教育で教育は受けられ、また大学にもはいれるが、トップエリートとそういったサバイバル組の差は依然としてあり、平等であるべきというスウェーデンの教育システムでは、教育の機会均等といわれながらも、エリート校カロリンスカ医学やハンデルス商科経済法律やKTH科学サイエンスなどに合格するのはスウェーデンから選ばれたエリート学生となる。ただ、税金でまかなわれるため、病気で仕事をしないといった届け出をだし、日本ならば、なんらかの職業につける人たちは、手当で生活をし、図書館で本を借り、趣味の勉強をして、仕事はしない青年男子が存在するのは、日本と比べて優遇されている。そういった精神的な集中力を欠くという病気などであっても、見た目の普通な青年男性たちが、家でぶらぶらでき、また語学などを勉強したり、セミナーにでかけたりできる税金からの手当ては、スウェーデンの高い消費税率23パーセント以上だからできること。(余談)
17、放射能首都圏消滅 食品と暮らしの安全性 古長谷 稔
18.AERA 11.6.27 放射能と闘う母
これらの本の中に非常に分かりやすいなぜこの大事故になってしまったか。という鍵が書かれてあった。
大きな事故が起こりそうなときに、あらかじめ、上に聞かなくても、その場で判断するということができない。
地震によって電気系統がすべてだめとなった。ほおっておくと2800度以温度になり、空だきになった今回の場合の温度の上昇によるメルトダウン。最初の10時間を水道水が全く使えない状況であっても、海水は使うことも考えたというが、福島原発の所長が東電の本社に問い合わせをして回答を待っている間に、この大惨事は起きたという。火事がおきて、家が焼けているときに、上の指示を仰ぐなどは、まことにばかげたことで、まず初期消火は、するべきであったのを、海水にするともう廃炉にしていい老朽化した原子炉でもいくらいくら損をするし責任が現場でとれない。といった責任の所在など、上の指示を仰ぐ間に、どんどんと火は燃えてしまった。海水しかない場合は、廃炉になったとしても、利益度外視で当然消火できるのならば、真水のアクセスがない場合は、海水で消火するというマニュアルがあって当然で、東電にすぐに問い合わせをするというマニュアルは、回答を得られるまで何時間も焼けるがままにしていたという初期責任は、東電、原子力保安院を含めてまた福島第一原発所長までとるべきである。マニュアルを作った側にも責任がある。これは、あいまいに将来されてしまうのだろうか。日本は現場で即時に判断できない構造があり、もたつく。時間がかかる。こいったことが国際社会ではマイナスとなる。
海水をいれるしか方策がない場合、原発がもう使えなくなるといった損害を考えたのだろうか。アフリカ諸国のガーナの代表がテレビで言っていたように、古すぎる日本の原発そのものをすべて廃炉にするべきである。ステンレスは万能だと洗脳されていたが、実はこれも簡単に壊れるという。配管の亀裂といい、放射能が猛毒という言葉を使い、ボツリヌス菌やチフス菌や多くの菌と考え、それが空中に放出されたら、我々はみな外を歩く気にならなくなってしまう。
配管ががたがたで老朽化しているのを考えても、所長はとっさに冷やすしか方法がないということを考えて、すぐに放水を試みるといったコンセンサスが最初からなかったことには驚きである。いちいち現場のことをその場で処理ができず、東京の東電の上に問い合わせるといったことでは、判断決定までに時間がかかりすぎた。これは、システム構造上の問題でもある。初期消火の手おくれは現場で一任された判断を瞬時に
下し、大事故にならない方策をすぐにとるべきであったのが、10時間以上も冷却できない状況だったのがすべての根源であると本に書かれている。とすると今後すべての原発で事故が起きた場合は、東電本社に真夜中に問い合わせをできるはずもなく、もしインターネットが使えない場合や電話がダメな場合でも、その場にいる長が、判断決定を下せるよう、海水しかない場合は海水消火をするとか真水がどうしても使えない場合は、いかなる水でも安全を確認して消火するといった初期消火のマニュアルが作られるべきである。